クレジットカードの利用で個人の金融情報に傷が付くことを金融事故あるいはブラックリストまたはブラック履歴などということがあります。こうなると、ありとあらゆる金融機関からお金を借りたり、ローンを組んだりすることができなくなるだけではなく、割賦販売での携帯電話やスマホの契約も出来なくなります。
実は、以前、私は自分の不注意でクレジットカード利用で金融事故を起こしてしまったことがあります。今回は、金融機関に多大な迷惑を掛け、個人情報の信用に大きな傷をつけてしまった顛末と信用事故を起こしてしまった後にクレジットカードの利用制限などがあるのかなど、ブラックリスト入りの実態を簡単にご紹介します。
クレジットカード契約とはカード会社との会員契約
そもそも、クレジットカードの契約とはどのようなものでしょうか? ショッピングなどでカードを利用することができるのは、クレジットカード会社と個人（あるいは法人）との間で会員契約をすることで成り立っています。
その契約では、クレジットカードは契約上で定められた毎月の利用限度額まではクレジットカード会社がお店などへの支払いを保証し立て替えることで、売買が成立し、会員は予め決められた期限までに支払いを完済することで債権債務の関係が完結します。そして、クレジットカード会社と契約店舗などの間では、数%の手数料が発生し、それがクレジットカード会社の収益の柱になっています。
ところが、会員が決められた期限までに支払いをしない場合は、その日から高利息の借金という形で、会員はカード会社の債務者になってしまいます。具体的には、クレジットカードを作る時に指定した銀行口座の残高不足で引き落としができないと、はじめはハガキや封書での支払い催促の郵便物が届けられます。その内容は、数週間程度の猶予があり、月末に再度の引き落としがされるというものです。そのため、月末までに必要なお金を入金しておけばよいだけです。
そのような催促通知を無視し続け、放置してしまうと、今度は自宅電話や携帯電話に支払い催促の連絡が来ます。その内容は、「○月○日までに、○○○○円を、△△の口座にお振込み下さい。」というものです。そして、電話を無視し続けると、取立て専門の部署に管轄が替わり、更に激しい支払い催促が来るようです。ココまで来ると、借金を拵えた人と借金取りの関係と同じになります。
クレジットカードによる金融事故でブラックリスト入りとは?
そもそも、クレジットカード利用による金融事故とは、どのようなものでしょうか? たまたま、銀行口座が残高不足になってしまい、クレジットカード会社から引き落とし不能により、支払い催促通知を受け取ってしまった人は多いのではないでしょうか。
クレジットカードを利用しておきながら延滞が続くと、2ヶ月程度はハガキや封書での支払い催促通知が毎月届けられます。そして、その間も電話での連絡があり、それらの連絡を放置し続けると、最終通達とも言うべき内容の書面が届けられます。その内容は、裁判をチラつかせる内容で、「あなた個人の信用情報に重大な悪影響を及ぼします。」というようなものになります。
このような支払い催促通知や連絡には真摯に対応していれば、2ヶ月程度は待ってもらえる場合もあるかもしれません。ところが、一般的には、3ヶ月程度支払いが延滞したままの場合は、金融事故として信用情報に大きなキズを残すことになります。それでも、無視し続けた場合は、裁判などにより個人資産の差し押さえなどに向かうものと思われます。（ここまでは経験したことがないため推測）
ブラックリストとは信用情報機関の情報での「異動」
一般的に、ブラックリストと言われているものは、信用情報機関（CIC、JICC、KSC）で管理されている金融に関する個人情報で、長期間の支払いの延滞を示す「異動」が記載されることになります。信用情報機関が管理する返済状況の欄に「異動」が付けられると「金融事故」が発生したことを示します。
そもそも、信用情報機関とは、日本では大きく3つの期間があり、銀行系の情報機関はKSC、信販系の情報機関はCIC、消費者金融系の情報機関はJICCというものになります。一般的には、全てのクレジット会社は少なくても、どれか一つの信用情報機関に加入しています。
そして、加入しているクレジットカード会社は信用情報機関を通して、全ての個人情報を把握でき、ギブアンドテイクの原理が機能しています。そのため、金融機関の審査部などでは、全ての個人情報が裏では丸見えになっていると言われています。
そのため、一度ブラックリストとして記載されてしまうと、クレジットカードの金融事故の場合は、5年間は信用情報を示す記載事項が消滅しません。その間は、金融機関から融資を受けることもローンを組むことも、スマホを割賦購入することも、クレジットカードを作ることもできなくなってしまいます。
私がクレジットカードで金融事故を起こした顛末
日本から台湾へ移住する際、諸手続きや引っ越しの手配や仕事関係の処理などで、あまり時間の余裕がなく、しっかりとクレジットカード会社へ転居の変更手続きをしなかったことが主な原因です。
一般的には、引っ越しをしたり転職をしたりする場合は、その都度、クレジットカード会社に住所、連絡先、勤務先などの情報を通知することになっています。これらの情報に基づいて、クレジットカード会社は個人への与信管理をし、利用限度額の引き上げなどをしているものと思われます。
私は台湾に引っ越しをする際に、日本での住所を両親が居住する場所に引越先としてクレジットカード会社に連絡しておきました。ところが、私の両親も諸事情により、私が引っ越した２ヵ月後に引っ越しをすることになりました。それにも関わらず、その時点で、私は台湾に来ていましたので、台湾での生活のことで手一杯で、クレジットカード会社への引っ越しの通知をしていませんでした。
話は変わりますが、台湾移住直前は自営業でしたので、私はクレジットカードと引き落とし口座を紐付けして、クレジットカードを利用する時も、仕事用の支払いと個人用の支払いを分けて使用していました。そんな中、台湾への引っ越し準備などでバタバタしていた時に、クレカでの使用が大きくなり費用もかさみ、銀行口座の残高を意識する余裕もなく、台湾へ向かうことになりました。
当然ですが、クレジットカードの支払いは、利用日から換算して、1ヵ月後から1ヵ月半後になりますね。台湾に移住していてバタバタしていた時に、日本で利用したクレジットカードの支払いのことや引き落とされる銀行口座の残高の事など全く頭から離れてしまっていました。
そんな状況で、私の個人利用用の銀行口座の残高はクレジットカード会社からの支払い総額を下回ってしまっていたようです。そして、運の悪いことに、私がクレジットカード会社に通知した引越先としての両親の住所は、支払い催促通知が来た当時は誰も住んでいないという状況に陥りました。
その結果、クレジットカード会社は、両親の旧住所へ支払い催促通知を送付し続け、その度毎にそれらの通知郵便は返送されるということになったようです。そして、両親の旧住所の電話番号も引っ越してしまっていたため、不通の状態になっていたようです。「～いたようです。」というのは、その当時、私は台湾にいたため推測でしかありません。
ブラックリスト入りまでの顛末まとめ
あまりにも複雑なため、ここまでの話をまとめると、下記のようになります。
- 私が台湾へ引っ越し
- 私がクレジットカード会社に引っ越し先の住所を両親の住所（旧住所）へ変更の通知（同時に郵便転送の届出）
- 両親が引っ越し
- 両親は引越先住所を新住所へ郵便転送の届出（私の郵便物転送届けはしていない）
- 銀行残高不足でクレジットカード利用額が引き落とし出来ない
- クレジットカード会社が両親の旧住所へ催促・連絡 → 郵便物返送・電話不通
こうなると、クレジットカード会社の立場からすると、カード会員の債務者が「飛んだ」としか思われないですね。
そして、日本へ一時帰国した時のある日、該当のクレジットカードが利用できないことに気が付きました。使用期限も問題なく、可笑しいなと思い、カード会社へ連絡をして、初めてコトの重大さに気が付き、それまでの顛末を必死になって推測しました。
カード利用日から数ヶ月経過していましたので、何とかカード会社の方に状況を説明して、すぐに延滞金を含め支払いを完済したのですが、さすがに信用情報機関への通知は免れることができなかったというわけです。
カード会社からすれば、私が海外へ逃亡していたと受け止められても可笑しくない状況です。もちろん、カード利用金額と延滞金を完済した直後に、該当のクレジットカードは使えなくなり、強制退会になりました。
信用情報機関への情報開示をしてみた
怖いもの見たさに、信用情報機関へ自分の情報の開示を求めてみました。信用情報機関への開示は、直接窓口で手続きをする場合は500円で、郵送の場合は1,000円でした。私は窓口まで行き情報を受け取りました。
そして、恐る恐る開示内容を見てみると、やはり延滞を示す「A」というマークが並んでいる期間がありました。（支払いが問題なくされている場合は「$」マーク）落胆と諦めの気持ちが襲ってきたことを覚えています。上述の通り、これで少なくても5年間は上記の情報は消滅しないため、金融サービスを受けられないことになります。
ブラックリスト入り後のクレジットカードの利用制限は?
それでは、その他のクレジットカードはどうなるのか?
一般的に、信用情報機関の情報はほとんど全てのクレジットカード会社の間で融通されていますので、私がブラックリスト入りしていることは知っていることでしょう。そうなると、他のクレジット会社のカードも利用制限などを受けてしまうのかとの疑問が生まれます。
実際には、その他のクレジットカードは所有し続けていますが、利用に関しては金融事故の前後で変わることはなく、全く同じように利用できています。毎月の利用限度額も変更はないようです。そもそも台湾移住後にクレジットカードの利用頻度はほとんどなく、日本への一時帰国時くらいしか利用していません。また、海外キャッシングについても同じように問題なく利用できています。
海外移住をする時や3ヶ月以上日本を離れロングステイなどで海外生活をする場合などは、クレジットカードの利用と銀行引き落としについては、十分注意する必要があります。
ブラックリスト後にクレジットカードでキャッシングは可能か?
ブラックリスト入りすると、その他の手持ちのクレジットカードは強制退会などを求められることはありません。それどころか、上記の通り、別のクレジットカードは今まで通り利用することが出来ています。
それでは、クレジットカードを利用したキャッシングは可能なのでしょうか?
このことについても、過去に私は試しに海外キャッシングを利用してみました。その時は、台湾でATMから台湾ドルをキャッシングして、その後、日本帰国直後に早期繰上返済をしてみました。その記事は、下記に詳しく掲載しています。
海外キャッシングの方法と注意点｜外国ATMから現金引出と手数料
上記の記事の通り、ブラックリスト入り後でも、別の手持ちのクレジットカードを利用して海外キャッシングをすることが出来ることが分かります。このカードは、私が手持ちのカードでは最も古いカード（入会期間が最も長い）でしたので、少しだけキャッシング時の利息も低く有利な条件で利用することが出来ました。
関連記事：金融事故ありのブラック履歴の人は海外プリペイドカードを作れるの?
海外渡航時にも役立つ年会費無料のおすすめクレジットカード
| 特徴＆利用目的 | クレジットカード |
|---|---|
JALカード ・年会費：初年度無料 ・海外キャッシング ・JAL系マイル積算 |  |
| 楽天カード ・年会費：永年無料 ・楽天市場ショッピング ・楽天ポイント獲得 |  |
イオンカード（WAON一体型） ・年会費：永年無料 ・イオンショッピング ・買い物ポイント獲得 |  |
【エポスカード】 ・年会費：永年無料 ・エポスポイント ・海外旅行保険 ・海外旅行保険では最強クラス |  |
・年会費：永年無料 ・ポイント高還元率 ・海外旅行保険（利用付帯） ・利用付帯は今や希少価値 |
コメント